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«ONINPUT対応» CVP分析・損益分岐点分析(直接原価計算)

日商簿記検定二級工業簿記をターゲットに、直接原価計算の損益計算書によるCVP分析を学習します。CVP分析は、コスト(Cost)、販売量(Volume)、利益(Profit)の関係を利用した会計分析方法です。損益分岐点分析ともいわれています。ここでは、特に固定費と営業利益、貢献利益の関係に着目します。

学習用計算フォームから直接原価計算の損益計算書を作成してCVP分析・損益分岐点分析をみていきます。

1.損益分岐点の売上高を求める

販売単価
(数字5桁まで)円
変動費
(数字5桁まで)円
固定費
(数字8桁まで)円
損益計算書(直接原価計算) (単位:円)
売上高 0 販売個数 0
変動費 0 変動費率 0
 =@変動費 0 円 ÷@販売単価 0
貢献利益 0 貢献利益率 0
 =(1-変動費率 0
固定費 0 貢献利益 0
 =固定費 0 円 +営業利益0円
営業利益 0

直接原価計算の損益計算書より、営業利益は売上高から変動費と固定費を差し引いた利益です。このことから、売上高は『変動費+固定費+営業利益』、あるいは、『変動費+貢献利益』となります。

特に、営業利益を0円とする損益分岐点売上高は『変動費+固定費』となります。また、損益分岐点売上高においては『貢献利益=固定費』という関係にあります。

ところで、売上高と変動費の関係をあらわす変動費率は『販売数量1単位の@変動費÷@販売単価』です。

変動費〖販売数量1単位の@変動費×販売数量〗÷売上高〖@販売単価×販売数量〗』から導かれます。

そして、売上高と貢献利益の関係をあらわす貢献利益率は『1-変動費率』です。

『(売上高〖@販売単価×販売数量〗-変動費〖販売数量1単位の@変動費×販売数量〗)÷売上高〖@販売単価×販売数量〗』から導かれます。

さて、貢献利益は『貢献利益率×売上高』ですので、『売上高=貢献利益÷貢献利益率』となります。損益分岐点売上高において、『貢献利益=固定費』の関係より、『損益分岐点売上高=固定費÷貢献利益率』から、『損益分岐点売上高=固定費÷(1-変動費率)』にもなります。

2.目標の営業利益額を達成する売上高を求める

販売単価
(数字5桁まで)円
変動費
(数字5桁まで)円
固定費
(数字8桁まで)円
目標営業利益額
(数字8桁まで)円
損益計算書(直接原価計算) (単位:円)
売上高 0 販売個数 0
変動費 0 変動費率 0
 =@変動費 0 円 ÷@販売単価 0
貢献利益 0 貢献利益率 0
 =(1-変動費率 0
固定費 0 貢献利益 0
 =固定費 0 円 +営業利益 0
営業利益 0

前述のとおり、貢献利益は『貢献利益率×売上高』ですので、『売上高=貢献利益÷貢献利益率』です。ここに営業利益を含めますと『売上高=(固定費+営業利益)÷(1-変動費率)』となります。』

3.目標の営業利益率を達成する売上高を求める

販売単価
(数字5桁まで)円
変動費
(数字5桁まで)円
固定費
(数字8桁まで)円
目標営業利益率
(数字3桁まで)%
最大 0 %まで
損益計算書(直接原価計算) (単位:円)
売上高 0 販売個数 0
変動費 0 変動費率 0
 =@変動費 0 円 ÷@販売単価 0
貢献利益 0 貢献利益率 0
 =(1-変動費率 0
固定費 0 貢献利益 0
 =固定費 0 円 +営業利益 0
営業利益 0 営業利益率 0

営業利益率は、売上高に含まれる営業利益の割合で『営業利益率=営業利益÷売上高』、営業利益は『営業利益率×売上高』です。

ここで『貢献利益-固定費=営業利益』は『貢献利益率×売上高-固定費=営業利益率×売上高』により『売上高=固定費÷(1-変動費率-営業利益率)』となります。』

『 «ONINPUT対応» CVP分析・損益分岐点分析(直接原価計算)』を公開しました。

«ONINPUT対応» は、計算フォーム入力時に計算を実行して、表示を自動更新します。なお、ブラウザのバージョンなどにより機能しないこともあります。その際は、更新ボタンを試してください。

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ファイナンシャル・プランニング
6つの係数

終価係数 : 元本を一定期間一定利率で複利運用したとき、将来いくら になるかを計算するときに利用します。

現価係数 : 将来の一定期間後に目標のお金を得るために、現在いくら の元本で複利運用を開始すればよいかを計算するときに利用します。

年金終価係数 : 一定期間一定利率で毎年一定金額を複利運用で 積み立て たとき、将来いくら になるかを計算するときに利用します。

年金現価係数 : 元本を一定利率で複利運用しながら、毎年一定金額を一定期間 取り崩し ていくとき、現在いくら の元本で複利運用を開始すればよいかを計算するときに利用します。

減債基金係数 : 将来の一定期間後に目標のお金を得るために、一定利率で一定金額を複利運用で 積み立て るとき、毎年いくら ずつ積み立てればよいかを計算するときに利用します。

資本回収係数 : 元本を一定利率で複利運用しながら、毎年一定金額を一定期間 取り崩し ていくとき、毎年いくら ずつ受け取りができるかを計算するときに利用します。

積み立て&取り崩しモデルプラン

積立金額→年金額の計算 : 年金終価係数、終価係数、資本回収係数を利用して、複利運用で積み立てた資金から、将来取り崩すことのできる年金額を計算します。

年金額→積立金額の計算 : 年金現価係数、現価係数、減債基金係数を利用して、複利運用で将来の年金プランに必要な資金の積立金額を計算します。

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債券利回り計算(単利)

最終利回り計算(単利) : 債券を購入時点から、最終償還日まで保有していた場合に得られる収益の利回りを単利にて計算します。

所有期間利回り計算(単利) : 債券の購入時点から、最終償還日前の売却時点までの所有期間に得られる収益の利回りを単利にて計算します。